販売促進について考える

販売促進とは消費者の購買意欲を刺激して購買行動へとつなげる活動の総称です。
自社商品を知ってもらうために広告やキャンペーン企画を打ったり、DMの送付やSNSを活用したプロモーションなどが販売促進に含まれます。
まだ商品の存在を知らない層にアプローチし、どのような商品なのか、具体的なメリットや長所を含めて伝えていくのが販売促進の重要な目的のひとつです。
商品の認知度を向上させるための戦略や活動は、新規顧客を獲得する上で欠かせません。
例えば、商品を紹介する広告や店頭での商品紹介のほか、WebサイトやSNSを活用した商品の告知なども認知度を高めるための戦略です。
商品を認識した消費者は、対象の商品を必ず購入するとは限りません。そこで、購入に対する心理的なハードルを下げるために割引クーポンを発行したり、ノベルティをつけてお得感を演出したりする事は、まさに販売促進のための施策といえます。
また、期間限定のキャンペーンを打つことで限定性をアピールし、その場での購入の後押しをすることも販売促進の手法のひとつです。このように、商品を認知した消費者に対して購入・消費を促すことも販売促進といえます。
販売促進のターゲットとなるのは、新規顧客だけではなく既存顧客に対してリピート購入を促すことも販売促進のひとつです。
新規顧客を獲得することも、既存顧客にリピート購入を決めてもらうことも、数字上は売上への貢献度は変わりません。しかし、商品の良さをすでに実感している既存顧客にリピート購入を検討してもらうほうが、新規顧客を獲得するよりも難易度が低いケースが多く、継続的な売上を確保する意味でも重要な戦略となります。
折込チラシ・ポスティング・DM・店頭POP・展示会・リアルイベント
これらのオフラインチャネルは、古くから行われてきた販売促進の手法であり、業種を問わず幅広い事業者が活用しています。
しかしながら、オフラインチャネルは印刷費や発送費、イベント準備のための費用といったコストがかかります。
折込チラシやポスティングは、配布するエリアの選定もする必要があります。
オフラインチャネルは費用や時間と得られる効果とのバランスを、十分に考慮する必要があります。
自社Webサイト・SNS・メールマガジン・リスティング広告・動画広告・レビューサイト・スマホアプリ
オンラインチャネルは、オフラインチャネルと比べてコストを抑えた販売促進が可能であり、
より緻密なターゲティングができるため、短時間で狙った消費者に情報を確実に届けやすい点が特徴です。
例えばアプリを活用すれば、消費者のスマートフォンの位置情報を活用して、実店舗に近いエリアにいる人へ集中的にアプローチをすることもできます。
さらに、SNSであれば短期間のうちに情報が爆発的に拡散される可能性もあることから、
低コストで高い費用対効果が期待できる場合もあります。
市場調査を行う

初めに、販売する商品にどのようなニーズがあるのかを調査します。自社商品が現状どのように認知されており、
競合他社の商品は販売状況がどうであるのか、客観的な指標をもとに分析していきます。
その際、過去の売上データや顧客情報、顧客へのアンケートといった資料を準備しておくことが大切です。商品を売る側の論理で考えるのではなく、消費者のニーズに応えるためにはどんなアプローチが必要となるのか、十分に検討していきましょう。
予算を設定する
販売促進には多種多様な手法がありますが、予算は手法によって変わります。
例えば、不特定の消費者に向けて漠然とチラシを撒いていると、広告費は膨大な金額に達してしまうでしょう。
流行りだからといって安直にスマホアプリを作成しても、まだ認知が足りない状態ですときっと無駄になるでしょう。
最も効果のある販売促進の手法を選ばなければいけません。
販売促進は、商品の売上目標と広告効果を天秤にかけ、ターゲットとする消費者に最も効果的なアプローチができる手法を絞り込んでいくことが大切です。

展開計画を策定する

販売促進を実施する際は、全体的な戦略を立て、具体的にどのような経路で商品が購入に至るのかを設計することも大切です。
広告を打つ場合、広告を見た消費者が次にどのような行動をとるのか、そしてその行動がどのように購入へと結びつくのか、展開計画を策定しておく必要があります。
そこでの注意点としては、「消費者にこのような行動をとってほしい」といった希望的観測にもとづくストーリーにはしないこと。
あくまでも現実的な展開計画を策定することを目指し、無理のない展開計画になっているか複数人の目でチェックしましょう。
改善策を提案する
販売促進の効果測定は最終段階で行うのではなく、途中の段階でも行い、随時改善していくことが大切です。当初から想定どおりに購入へとつながるケースは稀ですので、客観的なデータをもとに改善策を提案しましょう。
また、販売促進が難航する原因はひとつだけとは限りません。世の中で注目されているトピックや競合他社の動向、天候の影響といった複合的な要因も洗い出し、その時点で最も効果が高いと考えられる改善策を講じていくこと大切です。販促効果の高かった事例は必ず共有し、よりブラッシュアップさせていくことも販売促進を成功させる上で重要なポイントです。


